2020年、日本の教育が大幅に変わります。幼稚園から高校の学習指導要領の改訂、そして大学入試の変革です。これまでの『いかに覚えるか』の知識詰め込み型から、『いかに解決するか』という正解が1つではない課題に向き合うことが求められる教育へとシフトしていきます。

そのような教育大改革が迫る中、近年、様々な分野で活用されているブロックチェーン技術が教育分野においても大きな期待がされています。改ざんが困難で恒久的に保存可能な特性を生かし、学歴検証や学習の記録をする新たなプラットフォームとしての可能性を広げています。

例えば、アメリカのマサチューセッツ工科大学やマレーシアの教育省などでは、ブロックチェーン技術を用いた信頼性の高いデジタル学位の発行や学歴詐欺防止に向けた学歴検証を行うシステムの導入がすでに開始されています。[1]　

また、課外活動やｅラーニングなど様々な場面で習得した学習データを、ブロックチェーン技術の活用で日常的に蓄積できるようになり、そうした学習ログの証明により、学歴以外にも個人の様々な能力を多面的に評価することが可能になります。

「教育ブロックチェーン」の普及は、より学習者が主体性をもって学ぶ教育を促進し、教育機関や企業が一方向に学習者を評価するだけでなく、学習者のスキルと社会のニーズを双方向から効果的にマッチングする新たな価値創造の形を可能にします。

『2011年度にアメリカの小学校に入学した子どもたちの65％は大学卒業時に今は存在していない職業に就くだろう』と言われて久しいですが、根強く続いてきた日本の「学歴偏重主義の就職活動」にも終止符が打たれ、「学習歴社会」の到来により個々が自主性や専門性をもって自らの輝く未来を切り拓く、ニューエリートなありたき若者の姿が期待されます。

[1]　

・米：MITが「ブロックチェーン学位」の発行開始https://qaupdates.niad.ac.jp/2017/11/17/mitblockchain/

・「マレーシアの「学歴詐称」問題」 https://bittimes.net/news/36414.html